2011年1月 1日

アメリカで、3Dテレビよりスマートテレビの需要増が顕著な理由

米調査会社のNPDグループの調査によれば、米国の2010年1月~11月のスマートテレビ本体販売数は、前年の同時期に比べて38%増加し、液晶テレビ全体の12%になりました。
 
現在、拡大傾向にあるスマートテレビ市場の現状を、アメリカと日本の比較を通じてみていきましょう。
まず、「スマートテレビ」とはなんでしょうか。
「ネットテレビ」と表現した方が馴染みのある方も多いかもしれません。
具体的には、2010年10月にソニーが発売した「GoogleTV」や2010年9月に発表されたアップルの「Apple TV」といった、インターネットに接続できるテレビのことです。
日本ではまだまだメジャーではありませんが、すでに米国で販売されるテレビの1/4はインターネット対応テレビとなっています。
NPDグループの調査によれば、ネットテレビを活用している人のうち、57%が満足していると答えています。
ネットテレビの用途として多いものは、
・Netflixを利用(57%)
・video, musicや家庭の写真の活用(54%)
・Youtubeを利用(47%)
です。
Netfixは米オンラインDVDレンタルサービスで、定額制で金額によってレンタルできるDVDレンタルの枚数が変わる「ポスレン」のようなシステムのこと。
加えて、「Watch Instantly」という機能を使えば、DVDを借りることなくインターネットに接続することで映画を観ることができたり、「Friends」という機能では、登録した友人が観た映画の記録や評価、いまレンタルしているものなどを共有することができます。
現在は10万種類以上のDVDをを保有し、1600万人もの顧客を抱えるにいたりました。
海外では主流となりつつあるネットテレビですが、日本でも「アクトビラ」やNTT系の「ひかりTV」などの映像配信サービスは始まっています。
しかし、これらはいずれも有料サービスで、無料のネット動画サイトである「Youtube」が見られるテレビは、日本ではまだ少数。
ただ、国内メーカーも全くサービスを行っていないわけではなく、海外でパナソニックが「ビエラキャスト」、ソニーが「キュリオシティ」といったテレビ向けのネット動画サービスを展開しています。
こうした国内メーカーが海外で事業化を先行する背景には、日本での映像の二次利用に対する著作権法などの制約があるようです。
配信環境が整わないなか、国内メーカー各社は映像が立体的に見える「3Dテレビ」の販売に重きを置いています。
しかし、クイックサーベイのある調査では「ネットテレビに感心がある」と答えている回答者が全体の64%。
さらに、感心がある層のうち79%は「3Dテレビよりネットテレビに興味を持っている」とされ、ネットテレビへの興味の強さをうかがい知ることができます。
放送がすべてデジタル化される2011年7月以降、テレビのネット対応も重要なテーマになりそうです。
 

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